統計の本を読んでいると、よく出てくるのが内閣支持率が前月に比べて減った(増えた)かを2項検定で検定する、という例です。
この内閣支持率で、前月からの変化ではなくて、調査する会社によって有意な差があるのかどうかを調べてみたいと思います。
ＮＨＫの調査
では、０６月０８日から１１日の調査で、1218人に調査して、支持するが38%、支持しないが44%でした。
朝日新聞の調査
世論調査―質問と回答〈６月１６、１７日実施〉：朝日新聞デジタル
では、０６月１６日と１７日の調査で、固定電話976人、携帯電話1023人の合計1999人、支持するが38%、支持しないが45%でした。
０６月１６日と17日の調査で、1853人に調査、支持するが39.4%、支持しないが44.5%でした。
TBS Newsの調査
０６月０２日と０３日の調査で、1200人に調査、非常に支持するが5.7%、ある程度支持するが33.3%、あまり支持できないが34.3%、まったく支持できないが24.8%です。つまり、支持するが39%、支持しないが57.1%でした。
他にも毎日新聞、読売新聞、フジとFNN、時事通信、共同通信と内閣支持率の調査はしていたのですが、「何人に調査していたのか」という肝心なことが確認できず、上記の4の調査主体で調べてみたいと思います。
まずは、支持する、支持しないの比率を人数に変換します。電卓でやってもいいですが、R言語を電卓かわりにして計算しました。
この計算結果をもとにして、マトリックスを作って、カイ自乗検定をする、という作戦でいってみようと思います。
直接R言語にmatrix関数で2 X 4 の行列を作ってしまいます。
この行列をカイ自乗検定で調査機関と内閣の支持は関係があるかどうかを検定します。
p-value = 0.005717 < 0.05 なので、調査機関によって内閣支持率は違いがあるようです。では、このクロス表の中でどこが他と違っているのでしょうか？調整済み残差を表示してみましょう。
調整済み残差は、絶対値が２以上のところが有意なところです。これを見ると、TBS調査が他の調査機関と違っていて、支持しないが有意の多いということがわかりました。
