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政府統計の総合窓口のデータや、OECDやUCIやのデータを使って、Rの練習をしています。ときどき、読書記録も載せています。

消費動向調査のデータ分析7 - 住んでいるところの人口によって暮らし向きに違いがあるかどうか?

 

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 の続きです。

今回は、住んでいるところの人口によって暮らし向きに違いがあるかどうかを検定します。

はじめに必要なデータを抽出します。

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この表は、人口5万人以上の市 = 県庁所在地市 + 県庁所在地市以外 + 別掲大都市と

人口5万人未満の市町村 = 市 + 町村 の2つにわかれていますので、人口5万人以上の市(1行目)と人口5万人未満の市町村(5行目)を削除します。

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BestとBetter、WorseとWorstを統合します。

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割合で表示してみましょう。

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Goodを見ると市が一番低く1.34%で、別掲大都市が一番高くて2.97%です。

Badを見ると町村が一番低く59.36%で、別掲大都市が一番高くで65.20%です。

別掲大都市はGoodもBadも一番高いのですね。強弱はっきりしています。

グラフにしてみます。

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グラフにすると、大きな違いはなさそうにも見えます。

R言語のchisq.test関数で検定してみます。

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p-value = 0.0628と0.05よりも大きいです。有意では無いという検定結果になりました。

こんどは、人口5万人以上の市と人口5万人未満の市町村で比較してみます。

まず、分析用のマトリックスを作成しましょう。

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割合で表示してみます。

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これも大きな違いは無さそうですね。カイ2乗検定で確かめます。

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p-value = 0.3556と0.05よりも大きい値ですので、住んでいるところの人口によって暮らし向きに違いがあるとは言えないです。
今回は以上です。