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政府統計の総合窓口のデータや、OECDやUCIやのデータを使って、Rの練習をしています。ときどき、読書記録も載せています。

全国主要都市の第1次、第2次、第3次産業就業者数のデータ分析2 - 東京都の23区は他の道府県の都市とはあきらかに違う。

 

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 の続きです。

今回は前回作成した、人口密度、1人当り課税所得、就業者の割合のランキングをみてみようと思います。最新の年度でみてみようと思いますので、まず、table関数で年度を調べます。

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2015年度が最新です。2015年度のデータでランキングを見てみます。

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data15という名前の2015年度だけのデータフレームを作り、order関数で並び替え、head関数で頭の10行だけ表示しています。order関数は昇順になるので、rev関数で降順にしています。

人口密度が一番低いのは、山口県山口市です。一番高いのは東京都豊島区です。東京都が上位10をすべて占めています。

 

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1人当り課税所得が一番少ないのは長崎県佐世保市です。一番多いのは東京都港区です。1人当り課税所得も上位は東京都が独占しています。

 

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第1次産業就業者の割合が一番低いのは東京都千代田区です。低いほうで東京都が上位を独占してます。一番高いほうは長野県長野市です。

 

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第2次産業就業者の割合が一番低いのは東京都千代田区です。低いほうは東京都が上位を独占するかと思いましたが、3位に沖縄県那覇市が入りました。割合が一番多いのは愛知県豊田市です。2位が愛知県岡崎市、3位が愛知県豊橋市とTop3を愛知県が占めました。

 

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第3次産業就業者数の割合が一番低いのは愛知県豊田市です。2位が愛知県岡崎市、3位が愛知県豊橋市と第2次産業の割合が高い上位3都市になりました。一番低いのは東京都千代田区で、5位に沖縄県那覇市が入り東京都の独占を阻止しています。

 

こうしてみると、東京都の23区は、他の道府県と比べてあきらかに違いがあるんだなとわかりますね。

今回は以上です。