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政府統計の総合窓口のデータや、OECDやUCIやのデータを使って、Rの練習をしています。ときどき、読書記録も載せています。

都道府県別の教育費のデータの分析6 - Rで重回帰分析 - 一人当り教育費が多いほど、一人当たり県内総生産額は少ない?

Photo by Tobias Stonjeck on Unsplash

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の続きです。

今回は説明変数を複数にして、重回帰分析をしてみましょう。

まずは、log(Gdp) = log(Ed) + log(Pop) + log(Area) + u というモデルを分析してみます。

log(Pop)だけが有意な変数になりました。

Pop: 人口が多ければ、Gdp: 県内総生産は多くなるのは自然ですからね。

Gdp/Popを計算して、一人当り県内総生産額を被説明変数にしてみましょう。

log(Ed)の係数は 0.6312ですので、Edが1%増えると GdpPopは0.6312/100 = 0.006312増えます。Gdpは百万円単位で、Popは千人単位でしたから、GdpPopは千円/人ですね。

1000 * 0.006312 = 6.312円です。教育費が1%増えると、一人当り県内総生産額は6円30銭増えます。

Ed: 教育費と GdpPop: 1人当たり県内総生産額の関係性がいまいちピンとこないので、

教育費もPopで割って、1人当たり教育費にします。

log(GdpPop) = 1.59605 - 0.39936 * log(EdPop) - 0.02265  log(Area) + u

という回帰式が推計されました。

一人当り教育費が 1% 増えると、一人当り県内総生産額が -0.39936% 減るという、直感とは反対の結果ですね。一人当り教育費が多い = それだけ子どもが多い = 働く人が少ない = 県内総生産額が低い、という解釈でしょうか?

生徒数当りの教育費を考えたほうがきっといいですね。

R-squaredが0.1018ですので、一人当り県内総生産額を説明するには、可住地面積や一人当り教育費だけでは10%ぐらいしか説明できないということですね。

散布図を描いでみます。

今回は以上です。

次回は、

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