2016年度の法人企業統計年報のデータをe-Statからダウンロードして、データ分析の練習をやってみたいと思います。
取得したデータは、
統計名：法人企業統計調査 時系列データ
表題：[時系列データ]金融業、保険業以外の業種(原数値)
実施年度：2016年度
というデータです。
業種は最終レベルの業種(45業種)、規模は5段階(10億円以上、1億円以上10億円未満、5千万円以上1億円未満、2千万円以上5千万円未満、1千万円以上2千万円未満)です。
従って、レコード数は、45*5=225ですが、漁業で10億円以上という企業は無かったので224になります。
取得したデータですが、
母集団の数
の4つの数値データ
業種分類
規模区分
の2つの属性データを取得し、業種分類をもとに製造業・非製造業の属性データも加えました。
まずは、4つの数値データの基本統計量を調べます。
母集団の数
データ数：224
最大値：100,681(卸売業、1千万円以上2千万円未満)
最小値：5(農業、林業、10億円以上)
平均値：4,407
中央値：611
標準偏差：13,484
データ数：224
最大値：15.90(職業紹介・労働者派遣業、10億円以上)
最小値：-1.20(教育、学習支援業、5千万円以上1億円未満)
平均値：4.65
中央値：4.50
標準偏差：2.49
データ数：224
最大値：105.30(純粋持株会社、10億円以上)
最小値：-1.40(教育、学習支援業、5千万円以上1億円未満)
平均値：6.13
中央値：4.70
標準偏差：8.40
データ数：224
最大値：3.22(職業紹介・労働者派遣業、2千万円以上5千万円未満)
最小値：0.03(純粋持株会社、1千万円以上2千万円未満)
平均値：1.01
中央値：0.99
標準偏差：0.47
となりました。
どうやら、職業紹介・労働者派遣業は高収益のようで、教育、学習支援業は厳しい2016年度だったようです。
