の続きです。
前回の分析では、小学校費の県内総生産額に対する割合は、人口や県内総生産額とは無関係だとわかりました。
そこで、今回は小学校の数を説明変数に加えてみます。
まず、政府統計の総合窓口、www.e-stat.go.jp のサイトからデータをダウンロードします。
こういうデータですね。
こんな感じのCSVファイルです。10行目に変数名を挿入しています。
このCSVファイルを読み込みます。
このschoolのデータのschoolをdf_2014にcbind関数をつかって追加します。
これで、ratio: 小学校費が県内総生産額に占める割合をpop: 総人口、gdp: 県内総生産額、school: 小学校数で回帰分析します。総人口と県内総生産額が同じならば、小学校数が多いほど、小学校費の県内総生産額に対する割合は大きくなるはずです。
schoolの係数は4.424e-04と正の符号ですから小学校数が多いほどratioは大きくなります。しかし、p値は0.1238と有意ではないですね。
説明変数を対数にして回帰分析してみます。
全ての説明変数が有意になりましたね！
pop: 総人口、school: 小学校数は大きい値ほどratio: 小学校費の県内総生産額に対する割合は大きい値になり、gdp: 県内総生産額が大きいほどratioは小さい値になります。
今回は以上です。
はじめから読むには、
です。
